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byodは私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務でも使用することを言いますが、このbyodを導入するのは会社などの企業や組織だけではありません。
学校などの教育機関でもbyodを導入するケースは増えてきており、教育機関向けのbyodソリューションも提供され始めています。教育機関向けのbyodソリューションとはWindowsのアプリケーションをパッケージ化して、クラウドから配信可能にするソリューションです。この教育機関向けbyodソリューションを利用すれば、学生たちは必要な時にすぐに学校が保有するアプリケーションを自分のパソコンやタブレットで利用することができるのです。
特にこの教育機関向けのbyodソリューションは大学で導入されてきています。
初回利用時のダウンロードサイズはアプリケーション容量の5%程度にまで抑えることができるため、低速のネットワークでも接続しやすく、容量の小さいパソコンを持っている学生でも、多数のアプリケーションの利用が可能になっています。

スマートフォンやタブレットを管理する技術として、近年その導入事例が急増しているのがmdmです。
mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、このmdm製品のサポートを借りることで、企業のIT部門は企業データをしっかりと保護し、悪意あるアクセスからスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を守ることができるのです。
またそれと同時にユーザーが効率的、そして効果的にモバイルデバイス端末を使った業務を遂行できるようになります。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の利用はスピーディーなビジネス環境において欠かせません。場所を問わずにいつでもどこでも利用できるモバイルデバイス端末は働き方改革においても非常に重要であると言えるでしょう。ただこれらのモバイルデバイス端末にはデータセキュリティの面とプライバシーに関するリスクなどのいくつかの懸念材料があるため、その課題を解決するのがmdmなのです。

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する企業では、それらの大量のモバイルデバイス端末を管理するツールとしてmdmを導入する場合が多いです。
モバイルデバイス端末の普及に伴い、mdm製品の市場も拡大しており、日本国内で導入できるmdmもたくさんあります。mdmを導入する際には、たくさんの製品の中からmdmを比較する必要があります。
それぞれ企業によってmdmに求める機能は異なります。そこでその企業に適したmdmを選ぶのが最も重要になるのです。
mdm比較ポイントとしては、どのようなモバイルデバイス端末管理ができるのか?という点でしょう。
スマートフォンなどのモバイルデバイス端末は圧倒的な情報を保存しているので、しっかりとした端末管理ができるmdmが望ましいのです。mdmの端末管理機能としてはリモートロック、リモートワイプ機能、データ保護のための暗号化機能、デバイス利用制限機能などがあります。

byod時の情報の守るべき範囲とは?

Posted 日曜日, 11月 11th, 2018

byodは私物のスマートフォンやタブレットを業務でも使用することであり、会社としては従業員全員にモバイルデバイス端末を支給しなくてすむので初期導入にかかるコスト削減につながり、効率のよいモバイルデバイス端末の導入に可能になります。
mdmソリューションの中には、byodに対応しているものと、対応していないものがあります。
byodを導入する場合には、守るべき情報の範囲を決定する必要があります。byodの場合、私用のモバイルデバイス端末を使用することになります。
そのため業務データとプライベートのデータが共存することになるので、企業としてどの情報を保護しなければいけないのか?を明確に判断する必要があります。その判断に応じた運用方法を策定する必要があるのです。
利用用途に関連するデータは企業内の情報として留めておかなければいけないもの、一般向けに公開してもOKなもの、企業として保護する必要は特にないものがあります。

mdm導入事例においてはmdmの求める機能としてモバイルデバイス端末の管理や資産管理、セキュリティ強化の対策としてmdmを導入するという事例が非常に多く出回っています。
mdmを導入する際、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末をmdmサーバの管理下におくため、各モバイルデバイス端末側ではアクティベーションという作業を実施することになります。
モバイルデバイス端末を運用する管理者はアクティベーションに必要なソフトウェアを取得し、モバイルデバイス端末へのmdmエージェントのインストールを促します。所定のソフトウェアや証明書をインストールすればモバイルデバイス端末のアクティベーションは完了したことになり、mdmサーバと端末間の通信が安全に行われるようになります。
その他、mdm導入事例によってはフィルタリング機能の管理を目的に導入する場合もあります。不正サイトへのアクセス誘導を防止するためにはフィルタリング機能は欠かせません。

bring your own deviceの課題

Posted 月曜日, 10月 1st, 2018

bring your own deviceはbyodのことであり、会社でbring your own deviceを導入する企業は増えています。
bring your own deviceを導入するメリットは、モバイルデバイス端末の魅力に加えて、社員側としてはわざわざ個人用のモバイルデバイス端末と会社用のモバイルデバイス端末の複数台を持ち歩く必要がなくなります。また自分の好みや自分の使いやすいサイズ、形状のモバイルデバイス端末を利用できるので効率よく操作できるというメリットがあります。
企業側としてもbring your own deviceを導入するメリットはたくさんあります。
その大きなメリットの1つが、社員用の携帯電話を用意する必要がなくなるので、コスト削減、IT資産管理の軽減が可能になります。
社員が場所、時間を選ぶことなく、業務をこなせるので生産性向上にも期待できます。
ただ企業がbring your own deviceを導入する場合、メリットだけではなく、セキュリティの確保や管理のやり方など問題点、課題もたくさんあることを覚えておかなければなりません。

mdmソリューションの位置付け

Posted 金曜日, 9月 21st, 2018

mdmソリューションという言葉をよく耳にするようになっています。
近年のスマートフォン、タブレットなどのモバイルデバイス端末の普及に伴い、企業や教育現場などの組織においてもこれらのモバイルデバイス端末を導入しているケースは急増しているという現状があります。
その際に欠かせない存在となるのがmdmソリューションです。mdmはモバイルデバイス端末を安全にそして効率よく、安心して使用するために欠かせない管理ツールになっています。
mdmは企業のマスターデータ管理の手法であり、セキュリティ強化、資産管理において大切な位置付けとなります。
mdmソリューションの種類は数多くあり、それぞれ機能や価格、サービスなどに違いがあります。各企業、組織が求める管理を明確にし、mdmソリューションを選択する必要があるでしょう。mdmソリューションのコンセプトを良く理解した上で、対象マスターと範囲を決定していきましょう。

byodを導入すると企業としてモバイルデバイス端末を導入する上での初期費用を抑えることができるのでコスト削減になります。また従業員としても私物のモバイルデバイス端末を利用できれば、使い方にも慣れているので業務がしやすいですし、何台もモバイルデバイス端末を使用しなくてよいので非常に効率がよいです。
ただモバイルデバイス端末をbyodとして導入する企業には課題もついて回ります。まず従業員の労働を管理、把握しきれないという現状があります。byodの導入によって従業員はいつでもどこでも業務をすることができます。しかし時間外の労働も可能になるということですのでどのくらいの分量で働いているのか管理者側が把握しきれなくなってしまいます。
従業員の過剰労働につながる恐れもあります。またスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の使用が私用で使われたものなのか、業務用で使われたものなのか?の判別もつきにくくなってしまいます。
さらにルールの教育や徹底の負担が増えてしまうという点も課題となるでしょう。

タブレットやスマートフォンなどのモバイルデバイス端末を業務で活用する機会は増えています。企業によっては従業員1人1人にスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を支給する会社も多く見られます。業務でたくさんのスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を活用する場合には、円滑に活用するために一括して一元管理が必要となります。
そこで利用するのがmdmです。mdmはmobile device managemetの略であり、モバイルデバイス端末の管理ツールとなっています。現在企業がモバイルデバイス端末を事業用で利用する時には、mdmアプリケーションの利用が広く用いられており、それは一般的になってきています。
情報セキュリティの観点からモバイルデバイス端末を利用する時には慎重な管理が求められます。端末情報の管理、紛失時の遠隔ロック、利用履歴、移動履歴のトレース、ユーザーによる不要アプリのインストールの不可などをmdmで管理することによって行うことができます。

スマートフォンやタブレットを業務利用のために大量導入する企業や教育機関は非常に多いです。
この大量のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する際に管理担当者を悩ます問題となるのが、初期導入時の設定と運用開始後の管理になります。
初期導入時は、大量のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を1台ずつ設定しなければならず、その設定時間はとても時間がかかります。
またたくさんの初期設定をしていると、人的ミスも生じやすくなるためどうしても効率的ではありません。
さらに利用実態が見えていない状態でモバイルデバイス端末を導入するのは現実的ではなく、mdmなどで端末を常時監視して、報告する義務が必要となってきます。
それらの管理を円滑に行うためのツールこそがmdmなのです。mdmを導入することで、現在のモバイルデバイス端末の状態を把握し、導入時の作業コストを最小限に抑えることができます。
また運用開始後も各種レポート機能や管理者によるアラート通知などもスムーズに行うことができます。